【インタビュー】変化に必要なのはコーディネート機能

update：2020.12.19

一般財団法人地域・教育魅力化プラットフォーム　奥田麻依子さん

全国に広がる「魅力化」では、各地で学校や地域、行政をつなぐコーディネーターの活躍が目立つ。しかし、一般財団法人地域・教育魅力化プラットフォーム（魅力化PF）の奥田麻依子さんは、「コーディネーターを制度として定着させよう」という議論の中で、学校や地域が変わっていくためには、コーディネーターという「職種」だけでなく、コーディネートする「機能」が必要だと感じるようになったという。魅力化PFと島根県教委を行き来する奥田さんに話を聞いた。

「今が国の制度を変えるチャンス」

2012年から6年間にわたって島根県立隠岐島前高校のコーディネーターを務めました。地域との授業づくりや生徒のプロジェクト支援、島留学の全国募集の広報など、さまざまな業務を担当してきました。こうした経験から、学校と地域が連携する「ハブ」として、コーディネーターが必要だと考えるようになりました。
「今が国の制度を変えるチャンス」という思いで魅力化PFの仕事に取り組んでいます。コーディネーターを国の制度にしていこう議論の中で大きな学びになったのは、2019年度に文科省の「地域との協働による高等学校教育改革推進事業」の研究会に、報告書をまとめる事務局として関わったことです。委員には学校関係者だけでなく、社会教育の専門家や自治体の首長やNPOの代表理事らがいたことも刺激になりました。

取りまとめられた報告書「高校と地域をつなぐコーディネート機能の充実に向けて　——社会に開かれた教育課程と高校を核とした地方創生の実現を目指して——」には、こんな記述がある。

高校と地域をつなぐコーディネーターは、現場の切実な必要感から、現在全国で140名を超えるほどまで広がってきている。しかし、その配置や育成に関わる国の制度や仕組みが追いついていないため、現場では圧倒的な人材不足と場当たり的な配置・育成が日々広がっているという状況が見えてきた。（p.10）

こうした課題を解決するための前提として、研究会では、これまであいまいだったコーディネーターの役割を「機能」として分類することを試みたという。機能は「高校」「地域」「協働体制」の三つに分けられた。これらは報告書（p.14）の中で、下の図のようにまとめられている。

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